平成13年度 所員 研究主題と要旨

分野

研究分野

研究主題

教科・領域 社会・地理歴史科 探究の連続発展を軸とする学習モデルの研究
  −学校教育における博物館の活用に関する一つの試み−
新しい学力観は知識偏重を改め、自ら考える力や自己教育力の育成を図る方向にある。こうした背景から、社会科においては地域の博物館や諸機関との連携・融合が求められる。特に博物館は「ヒト」「モノ」「情報」の宝庫であり、探究的な学習に高い学習効果が期待できる。本研究では、博物館を教室の一つと考え、利用ではなく活用するという視点から、その学習モデルを模索する。
理科 科学的に探究する能力と態度を育てる学習指導 −「気体の法則」における探究活動の開発−
高等学校化学の「気体の法則」の単元において、「減圧食品保存容器を使った真空実験」「ボイル・シャルルの法則の検証実験」「空気の平均分子量測定」の3つの探究的・課題解決的な生徒実験を開発した。これらの探究活動により、探究する能力と態度を育てる学習指導について提案する。
美術科 高学年における「造形遊び」の題材開発
   −材料の特徴から想起し、創造的な活動へと展開する題材−
今回の学習指導要領で改訂された「造形遊び」の高学年への拡充を取り上げ、その経緯と意義を考察するとともに題材の開発を行った。この題材では、身近な材料である木や接着剤を用い、視覚や触覚、臭覚などの多くの感覚を動員しながら、小さな発見や工夫を積み重ねることによって、意欲的な造形活動へと展開・発展することを目指している。
外国語科 小学校における「英語活動」の指導法
小学校における「英語活動」の考え方とその実施の在り方について考察するとともに、児童が生き生きと取り組める「英語活動」の題材を開発し、研修講座において実践・検証した。
教育一般 障害児教育 学習障害児のソーシャルスキル
学習障害児は、「言語性LD」「非言語性LD」とタイプにより異なるが、ソーシャルスキルにつまずきを示すことが多いと言われている。そこで、ソーシャルスキルについて分析し、さらに社会性の発達を阻害している要因や社会性のつまずきに関与している能力の特性について検討し、指導法についても研究した。
同和教育 人権意識を高める総合的な学習の時間の在り方
自ら学び自ら考え、問題を解決する力など生きる力を育て、自己の生き方を考えることをねらいとする総合的な学習の時間の学習が始まる。自己の生き方の基盤には人権意識の確立が必要である。そこで、人権意識を高める総合的な学習の時間の在り方を考察した。
教育相談 不登校児童生徒への支援の在り方 ―相談事例を通して―
不登校状態の児童生徒が増加するなかで、来所教育相談に訪れる高校生の保護者にどのような支援をすることが、子どもの回復につながるのかについて、事例を基に検討した。本稿では事例の研究を進めるなかで、保護者は子どもの現状把握よりも自身の不安感情が高く、それに対して支援する必要があると考察された。
生徒指導 対人関係能力を向上させる生徒指導の在り方
地域や学校は、趣味や価値観等が異なる者と出会う場であるとともに、対人関係能力をはぐくむ場でもある。従前は地域や学校の中で、子どもたちが異年齢集団を作り、リーダーシップとフォロアーシップの関係を体験することができた。現在、子どもたちが異年齢集団で活動することが少なく、人間関係を構築していくことが難しくなるとともに、様々な問題も引き起こされている。このような状況から、学校は、学校行事の在り方を改善する取組が求められている。
視聴覚教育 地域学習のための視聴覚教材の作成と活用
県立教育研究所では、本県の歴史や文化、人々の暮らしなどをテーマに番組を制作・放送している。新学習指導要領の実施に伴い、地域学習教材に対するニーズが今まで以上に高まり、また生涯学習においてもこれらの映像資料はさらに活用されるようになる。本研究では、教育研究所が制作し保有する映像資料を検索するシステムを試作し、学校や社会教育の場における地域学習教材としての活用について考察した。
情報教育 Webページを用いた教育情報の発信(U)
昨年度に引き続き、全国の教育センター等で開設されているWebページを調査し、教育情報発信のための技術やコンテンツを探りながら、Webページを利用した情報発信の在り方について考察した。また、Webページを使った教育情報に関するアンケート調査について検討し、その有用性について再考した。
商業教育におけるコンピュータの活用 −科目「ビジネス情報」の指導について−
高等学校学習指導要領の改訂により、教科「商業」の教育目標が改善され、新しい教育内容が盛り込まれた。従前の科目「情報管理」と「経営情報」が整理統合され、新たな内容も加えて新科目「ビジネス情報」が設けられたのもその一つである。その一単元「表計算ソフトウェアの活用」における「データの分析」の具体的な指導例等について考察した。
新学習指導要領におけるコンピュータの活用 −情報活用能力の育成について−
いよいよ平成14年度から新学習指導要領が施行される。改訂の特徴の一つに「コンピュータや情報通信ネットワークを授業の中で活用し、児童生徒が自主的に道具として使いこなせるようになる」がある。それに伴い、教員の情報活用能力向上の必要性が迫られている。そこで本年度、担当した情報教育に関する研修講座を踏まえ、今後の講座の在り方について考察した。

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