平成15年度 所員 研究主題と要旨

分野

研究分野

研究主題

教育経営
学校経営 学校評価の在り方について
−組織マネジメントの視点から−
学校の教育活動の真の姿は、保護者や地域住民から見えにくいということは否めない事実である。学校自らが自校の教育を点検する姿勢を明らかにすることは、保護者や地域住民に理解され、教育活動の支援を得ることにつながると考える。そのための学校評価の在り方や手法について研究する。
学校づくりの視点から見た部活動
−ここが肝心!心・技・体−
部活動は、「生きる力」の育成に貢献し、特色ある学校づくりに寄与できる。そのためには、生徒が興味・関心をもち、自発的に参加するとともに、その部活動を通して専門的な知識・技能を習得し、個性を伸長する必要がある。また、生徒が目標に向かって努力する過程で喜びや達成感を味わったり人間関係を深めたりできるよう、顧問が運営や指導法を工夫することも重要である。
教員研修 効果的な教員研修の在り方について
教員の資質能力の向上を図るため、研修講座の効果的な活用方法及び研修成果を校内に広める工夫等について考察し、外部評価も含め、今後の教育研究所の研修事業の在り方について問い直した。
幼稚園教員の資質向上を目指して
−園内研修の在り方−
幼稚園を取り巻く環境の急速な変化に伴い、保護者や地域社会の幼稚園に対するニーズが多様化している。幼稚園が地域の幼児教育の専門施設として充実するためには、幼稚園教員の資質向上を図ることが重要である。幼稚園の中で一人一人の教員が十分に生かされ、実践を交流し共に育っていく園内研修は、幼稚園教育の活性化を図り、教員一人一人の指導力を向上させ資質向上を図っていくことができると考える。
学校事務 学校事務の効率化
−共同実施を考える−
学校事務の共同実施は、きめ細やかな学校教育に資するために行われている加配措置から全国に広がりを見せている。この目的は学校運営の改善であり、教育サービスの向上である。共同実施により、学校事務職員の資質の向上と学校事務の効率化が図れると考える。学校事務職員は、子どもたちの実態を把握しながら教職員等と共働し、職務をきめ細やかに遂行することが大切であり、共同実施と連携した職務遂行が重要である。
教科・領域 国語 情報操作能力を育成する国語科学習指導
国語科学習指導のキーワードとなっている「伝え合う力」について、情報の観点から考察を加えた。子どもたちを取り巻く環境、子どもたち自身の生活が激しく変化しつつある今、情報化に対応する能力の育成が求められているところである。国語科教育における情報のとらえ、情報に携わる過程(情報操作過程)、情報に携わる能力(情報操作)等について探究した。
社会
地理歴史
公民
「学び」の意味を具現化する動機付けの研究
−伝統的な学びと近代的学習の相違から見た一つの試み−
教えることよりも学ぶことが重視されるところでは、「学習意欲をいかに引き出すか」の視点が重視される。本研究では、学習とは原理的に異なる伝統的な学びの特徴を明らかにし、その伝統的学びにおいては動機付けがないにもかかわらず、学びの動機が生まれることを踏まえ、動機付けという考えが有する問題点とその有効的な方策を考察する。
音楽 音・声・歌
音の世界の中でも一番身近な自分たちの声について、歌を歌うということを視野に入れながら探ってみた。今回は、日本人と欧米諸国の人々とを対比することで、音に対する感覚の違いやことば、言語の違いから、われわれ日本人に不足しているもの、また、魅力的な声で表現するとはどういうことかを検証した。
図画工作
美術
鑑賞教育における学校と施設の連携
−美術館における教育普及活動から探る−
「鑑賞」は受け身の姿勢ではなく主体的なかかわり方をすることで拡がりと深まりをみせる。図工、美術は型どおり教えようとしても教えられるものではない。子どもたちに興味をもたせ、その楽しみを伝えることから活動が始まるのではないか。そこから、学校と美術館の互いに自立したよりよい関係が生まれるのである。
家庭 家庭科における学習指導の工夫
−フエルト作りの実習を通して−
家庭科の衣生活に関する内容においては、いかに健康的で衛生的に衣服を着るかという衣服の選択や日常着の手入れが、小・中・高等学校とも学習内容の中心にあげられている。そこで、本研究では、衣服材料と日常着の手入れに視点を当て、生徒が興味をもって、楽しみながら基礎的な知識と技術を身に付けることができる題材の開発を行った。
外国語 小学校英語活動の現状と内容の考察
小学校では総合的な学習の時間の一環として英会話学習(以下これを「英語活動」と言う)が全国のそれぞれの小学校で取り組まれている。本研究では、都道府県の取組の状況を調査・考察した。教員に対する研修が多くの都道府県で実施されているが、児童に対しての事業は全国的にみると少ない。奈良県立教育研究所においては平成13年度から英語活動にかかわる研修を行っているが、その現状について分析した。
教育一般 家庭教育 家庭教育における課題解決に向けた取組
−家庭教育学級の活性化を通して−
家庭教育の充実のためには、親自身の学習、親同士の交流、親と地域及び学校との連携、関係諸機関の支援が大切である。家庭と地域の交流の場であり、親の学習の場である家庭教育学級の活性化を図ることは、家庭教育の課題解決に向けた重要な取組の一つであると考えられる。そこで、家庭教育学級の実態を把握しつつ、今後の家庭教育の推進と充実に果たす役割について考察した。
人権教育 『人権教育推進プラン』具現化の方途について 
−すべての教育活動を通じて人権教育を推進するために−
新学習指導要領を踏まえた人権教育推進のために、奈良県教育委員会が策定した『人権教育推進プラン』を基に、学校での人権教育の推進の在り方を考察した。特に、『人権教育推進プラン』の基本視点や基本方向を軸に、すべての教育活動を通じて人権教育を推進する方途を考察した。
教育情報 情報教育における教員研修の在り方
−授業での活用を目指した研修講座−
「IT活用指導力向上プラン」では、平成17年度までに、概ね全ての教員がコンピュータを使って授業ができることを目指している。これを受けて、コンピュータ等の授業での活用を目指した研修講座の在り方について研究した。
子どもたちの探究心を揺さぶるマルチメディア教材
−小学校中学年社会科学習において−
平成15年度より3年計画で小学校中学年社会科の学習に役立つマルチメディア教材の作成を目指して研究を開始した。その研究に当たった「小学校社会科マルチメディア教材作成委員会」の研究成果を報告するとともに、マルチメディア教材の有効性や可能性、今後の課題について考察する。
総合的な学習の時間 総合的な学習の時間の一層の充実に向けて
学習指導要領の一部改正を踏まえ、総合的な学習の時間と各教科等との関連、総合的な学習の時間の目標及び内容、全体計画の作成、児童生徒の学習状況に応じた教員の適切な指導等の観点から、総合的な学習の時間の一層の充実のための手だてについて考えた。